スマホを使う時間

2013/10/17 Thu (No.1239)

 高校生の多くがスマートフォンを持つ時代になりました。わたしの高校でも携帯電話を持つものは少数派で、ほとんどの生徒がスマホを操作しています。スマホはまさしく小さなコンピュータです。通話はもちろん、インターネットへの接続もメールもSNSへの参加もこれ一台で十分です。

 しかし、携帯電話と違って、いつでもインターネットにつながるので、常にネットの情報を眺めたり、ゲームに興じたりしている生徒もや多くなりました。高校生がいつ、スマホを使用しているのか、リクルートが調査した興味深い結果があります。(出典 「高校生のWEB利用状況の実態把握調査 2013」リクルート)


スマホ

 こうしてみると、携帯電話やパソコンと比べて、スマホを使う時間帯が極めて多いことが見て取れます。これでは、落ち着いて勉強する時間が取れなくなるのも必然だとわかります。
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橋本関雪展

2013/10/16 Wed (No.1238)

 3連休の一日、兵庫県立美術館で開催されている橋本関雪展に行ってきました。橋本関雪は20世紀初めに活躍した日本画家で、中国の古典に依拠する多くの作品を、西欧的な筆致を交えながら、近代的な感覚で描いています。人物描写からは、その人物の心情まで伝わってきます。また、動物画にも優れたものが多くあります。

 六曲一双の屏風絵のものに見ごたえのあるものが多く、たとえば「木蘭」と題された屏風絵の左隻に描かれている木蘭は、清楚な中にも香り立つものを感じます。二曲一隻の屏風絵ですが、「失意」と題された杜甫と李亀年の再会の場面では、李亀年のため息が聞こえてきそうです。

 橋本関雪は京都銀閣寺の近くに白沙村荘を造営し、そこで多くの作品を生み出しています。わたしは大学時代のひと時、白沙村荘のすぐ近くに住んでおり、そこで催される展覧会の案内も多く受け取りながら、当時は関心がなく、一度も足を運ばなかったことを現在では残念に思っています。
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高等教育にかかる年間費用

2013/10/15 Tue (No.1236)

 今日は、OECDシリーズの最後として、高等教育にかかる年間費用の総額について、各国の比較を見たいと思います。(出典 前掲資料)

年費用

 米国とヨーロッパの諸国の教育費が高いですが、日本もそれと同じレベルであることが分かると思います。

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初等・中等教育への支出

2013/10/14 Mon (No.1237)

 昨日は高等教育に対する公的負担のお話しをしましたが、初等・中等教育についてはどうでしょうか。初等・中等教育においても他のOECD諸国と比較して、GDPに対する日本の公的支出割合は少ないのです。中等教育には高校や専門学校を含みます。下のグラフをご覧ください。(出典 「Education at a Glance 2013」OECD)

初等中等
 
 私的支出をあわせても下位グループに入ります。次代を担う世代を育成するためには、教育支出は大切だとわたしは考えます。
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高等教育への支出

2013/10/13 Sun (No.1235)

 高等教育に対する日本の2010年の公的支出はGDP比で0.6%であると昨日お話しました。この比率はOECD諸国のなかでは、最低ランクとなります。私的支出を加えてようやくOECD平均に近づきますが、それでもOECD平均を下回っています。下のグラフをご覧ください。(出典 「Education at a Glance 2013」OECD)

高等教育

 グラフの灰色の部分が公的支出、青色の部分が私的支出をあらわします。こうしてみると私的支出の割合が多い国には、韓国、米国、チリ、日本などがあげられます。
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高等教育の無償化

2013/10/12 Sat (No.1234)

 中・高等教育の無償化は、国際人権規約A規約に規定があり、日本は、国際人権規約そのものは批准していますが、次の3点については留保しています。その3点とは、公務員の争議権、公休日の給与支払、そして中・高等教育の無償化です。先年、中等教育に位置づけられる高校授業料は無償化されました。ただし高校授業料無償化に所得制限を設ける動きにも注意を払わなければなりません。

 高等教育に位置づけられる大学教育についても、ヨーロッパや南米の多くの国では無償化されています。それに対して、中国・韓国、米国・英国・オーストラリアなどでは授業料は有償です。アメリカや韓国の教育ローンの利率の高さは、卒業後の返済に大きな影響を及ぼしています。もちろん日本でも、大学教育は有償で、しかも授業料は高額です。そのため奨学金という名のローンの利用が増えてきているのです。

 ところで、中・高等教育の無償化に対する留保の撤回が、2012年9月、閣議決定され、国連に通告されました。これにより、日本も、「無償教育の漸進的な導入」という人権規約に拘束されることとなります。しかし、実際には授業料無償化には、ほど遠い状況です。確かに授業料減免措置、奨学金関係予算は、この5年間漸増しています。しかし、肝心の授業料の無償化は行われる気配がありません。

 日本は教育に公費をかけない国です。高等教育に対する公財政支出の対GDP比は0.6%とOECD諸国の平均の半分しかありません。また貸与制でしかも大半が有利子の奨学金制度しかありません。各国で採用されているGrant と呼ばれる公的給付奨学金の制度がないのです。学生支援機構の奨学金は、奨学金という名がついていますが、Scholarshipではなくloanなのです。高等教育に対する公的支援制度の抜本的改革がなければ、奨学金を返還できない、困窮した大学卒業生を数多く生み出し続けることとなります。
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奨学金の返還

2013/10/11 Fri (No.1233)

 日本学生支援機構の奨学金を3ヶ月延滞すると個人信用情報機関に登録され、クレジットカードや銀行ローンが組めなくなります。そして延滞4ヶ月で回収業者に回収が委託され、9ヶ月で裁判などの法的措置がとられます。延滞利率は年10%で元金に先んじて充当されていきます。

 なんだか延滞すると、悪徳ローンに変じてしまうようにも思えてきます。奨学金の延滞額は約925億円。3ヶ月以上延滞しているものが約20万人います。そのうち年収200万円未満が約6割、300万円未満まで含めると約8割となります。

 月額8万円の第2種奨学金を4年間借りると、20年にわたって月あたり2万円弱を返還していかねばなりません。フリーターの年収が120万円程度ですから、正規職につかないと返還は困難だといえそうです。
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プロフィール

Author:進路ルーム
京都の大学で大学・大学院と8年間を過ごし、高校の教師となりました。文系ですが、コンピュータ大好き人間。人間(生徒)に倦むと機械(コンピュータ)が恋しくなり、機械に倦むと人間が恋しくなります。

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